【10月27日 AFP】中年期にタバコを多く吸った場合、20年後にアルツハイマーなどの認知症を発症するリスクが吸わなかった場合の2倍以上になるとの調査結果を、フィンランドの研究チームが25日、米医師会の内科専門誌「アーカイブス・オブ・インターナル･メディシン（Archives of Internal Medicine）」電子版に発表した。
東フィンランド大学（University of Eastern Finland）クオピオ大学病院（Kuopio University Hospital）のミンナ・ルサネン（Minna Rusanen）医学博士は、1978～85年に健康診断を受けた当時50～60歳の2万1123人のデータと、彼らが平均年齢71.6歳となった94年1月～08年7月に実施されたアルツハイマーなどの認知症に関する診断とを分析した。
対象者のうち、認知症と診断されたのは全体の25.4％にあたる5367人（アルツハイマー1136人、血管性認知症416人）で、50代の頃にタバコを1日2箱以上吸っていた人では認知症、特にアルツハイマーを発症するリスクが非喫煙者の2倍以上だった。
喫煙は脳卒中のリスク要因であることが知られているが、研究チームは今回の分析結果によって、血管性認知症リスクを増大させる可能性もあると指摘している。
また、喫煙によって引き起こされる酸化ストレスと炎症は、アルツハイマーの発症においても重要なカギを握っていることから、血管・神経変性経路で認知症の発症に喫煙の有無が影響している可能性を示唆。「中年期におけるタバコの吸いすぎは、人種、性別を問わず、アルツハイマーと血管性認知症のリスクを増大させる恐れがある。タバコが公衆衛生に及ぼす有害性は、世界的な高齢化と認知症の増加に伴って一層高まるだろう」と締めくくっている。(c)AFP
